地域からゼロカーボンを考える

【期間】令和6年10月7日(月)-令和6年10月9日(水)

令和６年度「地域からゼロカーボンを考える」を10月7日(月)から10月9日(水)までの3日間で実施いたしました。本研修では、2050年までに脱炭素社会を実現するために、住民、事業者、行政などあらゆる主体が一丸となり社会全体で取り組み、地域資源を活かした再生可能エネルギー等の活用や課題について、講義や演習を通して学びました。

研修の様子
　　　

　　　　　　
写真（上段左から順に）：
環境省近畿地方環境事務所　環境対策課長補佐 兼 地域脱炭素創生室長補佐　岡﨑　真弓　氏
京都府地球温暖化防止活動推進センター　事務局長　川手　光春　氏
SDGサポーターズ　代表　杉田　博幸　氏
カードゲーム「2050カーボンニュートラル」体験の様子

（下段左から順に）：
島根県邑南町　地域みらい課　係長　藤田　浩司　氏
岩手県紫波町　産業部　地球温暖化対策課　課長　松村　寿弘　氏
特定非営利活動法人　環境エネルギー政策研究所 ( ISEP )　 主任研究員　山下　紀明　氏
演習の様子

受講者の感想
 受講者の皆様からは次のような感想をいただきました。
「自治体は、推進と規制の両面を持っており、住民に理解してもらうために、より分かりやすくさらには、地域の未来像とエネルギーのあり方を考えていく必要があると感じました。」
「日本や世界で、脱炭素を1つのツールとして用いて、地域の課題解決に向かっていく事例を学び、脱炭素✕『〇〇』の幅広さと可能性の大きさを感じました。」
「自治体ごとに異なる課題やそれに対するアプローチ法など、自分にはない着眼点やアイデアを学ぶことができました。」
「この研修に参加するまで、脱炭素事業を何かしなければ！　と思っていましたが、まずは町の課題を洗い出し、それに脱炭素を絡められるかを検討したいと思いました。脱炭素は目的ではなく手段であるとのお言葉が胸に刺さり、これまで勘違いしていたなと改めて感じました。」
「単純な知識ではなく脱炭素に対する考え方を転換するきっかけになった。」
「他自治体との横のつながりをつくることができ、今後の業務に大きく活かすことができる有意義な学びの時間を過ごすことができた。」

 

今回の研修には、全国から42名の方にご参加いただきました。今回学んだことや研修を通して築かれたネットワークを存分にご活用いただき、今後の業務に活かしていただけましたら幸いです。 ＪＩＡＭでは、今後も地方自治体が抱える課題解決の一助としていただけるような研修を実施してまいります。どうぞご活用ください。